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みなさん、iDeCoって積み立てる度に手数料がかかることを知っていますか？

出展：楽天証券

楽天証券の場合、信託銀行へ毎月66円、国民年金基金連合会へは積み立てを行う度に105円の手数料が必要なんです。

しかし、「積み立てる度に必要」ということは、積み立てをまとめて年１回にすると手数料を節約できますよね！

え、でも年１回って高値掴みしちゃったら痛いよね。毎月と年１ってリターンにどれくらい差が出るんだろ？

ということで、今回は日経平均とS&P500の35年分のチャートを使用して、毎月積み立てと年1回積み立てのリターンにどれくらい差が出るのか調べてみました。

↓iDeCoがよくわからない方はこちら↓

始めた後に知ると後悔する？お得だけど万人受けしないiDeCoの特徴iDeCoには60歳まで解約できない、節税は二重課税を防ぐための仕組み、受け取り時は全額課税、等々クセの強い特性を持っています。一度始めると後戻りできないので、検討中の方は特性をしっかり理解してから始めましょう♪...

今回、年１回積み立てと毎月積み立てのリターンを調べてみようと思ったのは、東北投信さんの1枚のグラフがきっかけでした。

出展：東北投信

こちらは毎月15日に積み立てを行った場合と、毎日積み立てを行った場合のリターンを比べたグラフですが、驚くことにほとんど差がありません。

記事によると、積立投資は運用期間が長くなるほど総資産額に対する積立額の影響度が下がってくるため、長期で見ると毎月でも毎日でもリターンに差が出にくいみたいです。

↓詳しくはこちらをご覧ください↓

東北投信

なぜ投資信託は積立頻度に関わらず成績がほぼ同じになってしまうの？

この記事では、ドルコスト平均法の積立頻度（毎月・毎日）に関わらず、運用成績がほぼ同じになってしまう理由を紹介します。理由は2つです。★ドルコスト平均法の積立頻度に関わらず成績が同じになる理由 資産が積み上がるほど、積み立てた資産の影響が大

と、思ってしまったのです。

それでは、それぞれを深掘りしていきましょう♪

iDeCoのランニングコストをおさらい

出展：楽天証券

冒頭でも触れましたが、楽天証券の場合、信託銀行へ毎月66円、国民年金基金連合会へは積み立てを行う度に105円、合計171円の手数料がランニングコストとして必要です。

171円くらい別にいいんじゃない？

なんて思うかもしれませんが、171円を甘く見てはいけません。

僕はETFや つみたてNISAを活用した投資信託への投資をメインとしているため、iDeCoへの拠出は毎月1万円です。

と、いきなり1.71%の含み損を抱えることになります。

これにさらに投資信託の維持費として信託報酬も必要となります。

こう見ると、もったいない気がしてきた・・。

これを年1回積み立てに変更すると、１年うち11ヶ月は信託銀行への66円のみとなり、手数料を約3分の1に減らすことができるのです。

さらに、払った手数料が年5％で運用できたとすると

利回り5％だと単純計算で毎月積立だと35年で19.4万円資産を目減りさせます。

これを多いとみるか、少ないとみるかは人それぞれですが、もし年1回積み立てでもリターンが変わらないのであれば、払わないに越したことはないですよね。

それでは、毎月と年1回、リターンにどれくらい差が出るのか検証してみましょう。

日経平均｜毎月積立・年１回積立リターン比較

毎月も年１回もリターンはほとんど変わらない

ほとんど差がない(；ﾟДﾟ)

ご覧の通り、最初の数年はブレていますが、途中からはグラフがほぼ一致しています。

35年間不規則なチャートで揉まれたうえでの差なので誤差と言っていいでしょう。

でも年1回は積み立てる月が変わったらリターンも変動しそう

ということで、スタート月を3ヵ月ごとにずらして計算してみました。

結果はほとんど変わらず。

4月・7月スタートは毎月積立が優位で10月・1月スタートは年１積立が優位ですが、差が小さく誤差の域を出ませんでした。

年２回積み立てにすると

その差は更に縮まる結果となりました。

S&P500｜毎月積立・年１回積立リターン比較

株式指数が日経平均だけじゃ検証が足りない！

ということで、S&P500でもやってみました。

※S&P500チャートはMacroTrendsでダウンロードした月チャート（月1回しか価格を拾っていない）なので、精度は先ほどより落ちますのでご了承ください。

こっちもほとんど差がない(；ﾟДﾟ)

日経平均と比べると資産が大きく伸びていますが、こちらもグラフはほぼ重なっており、その差は誤差の範囲でした。

日経平均と同様にスタート時期をずらしてやってみました。

10月スタートだけ差が大きいね

僕も最初は計算ミスかと思って調べてみました。

すると間違いではなく、10月は積み立てした次の年に10％以上上昇するシチュエーションが5回もあったんです。

かなり幸運が続いて、その近辺の相場で底値の月に一気に12万円を投資できる回数が多かったため最終的なリターンに大きな差が出ました。

チャートが月1回しか価格を拾ってないこともありますが、かなりレアケースだと思います。

ただ、年１回投資は場合によっては毎月積立とリターンが乖離する可能性があることも分かりました。

年1回の方が儲かるってこと？

今回はたまたま幸運が続き年1回の方が成績が良かったですが、逆に不運が続き高値で掴み続ける可能性も十分にあります。

リターンが増えるというよりリスク（利益の振れ幅）が増えるという表現の方が正しいかもしれません。

年２回積み立てだと

こちらは4月・10月の年２回積立と毎月積立ののチャートです。

先ほどの10月グラフと底値で積み立てる回数は同じですが、積み立てる金額は半分の6万円となるのでさっきよりは差が縮まります。

スタート時期を3ヵ月ずらすとその差は一気に誤差レベルまで縮まります。

まとめ｜思ったよりも差があったので年１回積み立てで削減できる手数料のメリットは見出せず

本当は毎月も年１回もリターンに差が無いからiDeCoは年１回積み立ての方がお得だぜ！っていう結論に持っていきたかったのですが、思ったより差がでる場合もあったので戸惑っています笑

こちらは先ほどの日経平均のグラフで毎月1万円・年1回12万円を35年積み立てた場合資産額の比較です。

開始月によって資産額約520万円に対し-6.8万円～16.2万円の乖離が見られました。

iDeCoのランニングコスト（信託報酬は除く）も年2,052円、35年で71,820円と考えると、無理に積み立て回数を削減するメリットはないように感じます。

では今日の結論をまとめます。

結果が微妙なので意見が分かれるかもしれませんが、今回の検証では積み立て回数を減らしても効果を得られる可能性は五分五分。

五分五分というリスクが増えることを考えるなら、毎月積み立てのままでいいかなと思いました。

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ネットで調べると必ず出てくるiDeCoの３大メリット

この３つを見て「あれ？」って思うところはありませんか？

めっちゃお得ってことしかわかんない

③を読むと違和感を感じませんか？

なぜ自分で積み立てたお金なのに「受け取り時に非課税」という言葉が出てくるのでしょう？

おぉ、言われてみれば・・

iDeCoは投資信託で運用ができるので投資としてとらえる方が多いですが、iDeCoは積立投資ではなく年金の積立なんです。

現時点でiDeCoはかなりお得な制度ですが「年金」の性質を知らずに始めると、思わぬところで後悔してしまうかもしれません。

ということで今回は証券会社などのホームページにはほとんど掲載されていないiDeCoの特性について深掘りしていきます。

【iDeCoのリスク】
掛金が全額所得控除で運用益は非課税ですが、受取り時は全額課税対象です。
結局、積立時の税金を老後に繰延してるだけで二重課税を回避する仕組みでしかありません。
現在は公的年金等控除・退職所得控除があるのでこの枠内では非課税ですが、僕らの受取り時に廃止されてたら… https://t.co/PwMKHXzjU6 pic.twitter.com/SF0V6fkLcA

— ナザール＠暴落お兄さん (@investor_Nazal) October 3, 2019

TwitterでiDeCoのリスクについて呟くと、驚くほどたくさんの反応をいただきました。

証券会社では「節税・非課税でお得」という言葉が大々的に宣伝されていますが、その裏に隠れているクセの強い特性についてはほとんど触れられていません。

こんなにあるの・・？
しかも、全部ネガティブなやつや・・・

隠れているクセはネガティブなものばかりですが、デメリットに見えてメリットとなるものもあり、総合するとiDeCoは万人受けはしないけど、現時点ではとてもお得な制度です。

ただし、iDeCoは一度始めると後戻りができないという特性を持っています。

この万人受けしないクセをしっかり理解し、自分に合っているのかを判断して始めましょう。

何があっても60歳まで解約できない

先ほども言った後戻りできない理由は、一度始めると60歳まで解約することができないからです。

たとえ自己破産しても解約できませんし、離婚しても財産分割の対象にもなりません。
それほど中途解約には厳しい決まりになっています。

Twitterの反応でもここをデメリットと感じる方が多かったです。

これがあるからidecoはやりたくないんですよね

どんなに税制上のメリットがあっても、60歳まで解約ロックがかかるのは厳しいです

特に若い人はそもそもの収入も低いと思いますので、ますますやる必要はないと思います。まずは積立NISAをやるべき！ https://t.co/KOKtgDKUHk

— ばなな@資産運用 (@BanananMoney) October 3, 2019

何があっても途中解約はできないの？

例外はあります。

実質不可能やん・・

しっかり覚えておきましょう

見方を変えると老後資金を確実に作れるとも取れる

僕みたいな浪費家としてはこのデメリットは確実にお金を逃がさない絶対に開けられない貯金箱にできるっていうメリットに変わる
もちろんゴールラインをずらされるリスクはあるけどね https://t.co/ol0g5UyjxU

— まさふさ (@masafusa_c) October 3, 2019

逆に考えると、

ということにもなりますよね。

自己破産して全財産がなくなっても、離婚の慰謝料で全財産がなくなっても、ギャンブルで失敗して全財産がなくなっても、拠出し続ければ確実に老後資金を作れるというメリットにもなるんです。

60歳まで途中解約できない決まりは、あなたにとってメリットかデメリットかを考えてみましょう。

条件によっては節税の恩恵を受けられない

iDeCoの掛金は全額所得控除の対象ですが、住宅ローン控除を利用して所得税を納めていない、あるいはほとんど納めていない人は控除が終了するまでは、節税の恩恵を受けられない可能性があります。

住宅ローン控除やふるさと納税を併用している方は要注意

住宅ローン控除やふるさと納税を併用し、控除される税金の合計が納める所得税・住民税を超えた場合、その差額は控除されません。

住宅ローン控除・ふるさと納税・iDeCoは控除される税金が重複しているので、よく確認しておきましょう。

受け取り時は全額課税対象で節税は二重課税を防ぐための仕組みでしかない

何となくでiDeCoをやっている方は、このことを知らない方がほとんどだと思います。

なんで自分で積み立ててるのに受け取り時は全額課税なの？

最初にも言いましたが、iDeCoは年金です。

年金は受け取り時は所得扱いとなるため課税対象となるのです。

なので証券会社で「節税でお得」と連呼されていますが、実際は二重課税を防ぐために「拠出時の税金」を「老後へ繰り延べ」しているだけなのです。

現在は公的年金等控除・退職所得控除があるのでこの枠を超えない限りは非課税なので、とてもお得な制度となっています。

しかし、これらの控除制度が見直し・廃止になった場合は繰り延べしている税金を支払うことになってしまうのです。

Twitterではこの部分が一番大きな反響でした。

おっしゃる通り、

iDeCoは大きな落とし穴があるので、注意すべきです。

私は加入していません。 https://t.co/Pi9qMmabW6

— ひろきち㊙株投資家。テンバガー達成 (@hirokiti_blog) October 3, 2019

すごくシンプルに腹落ちしました。ツイッターをやっててよかった。
イデコ、非課税の恩恵がすごい！って大々的に宣伝されていたものの、なんで魅力を感じないのかな、って不思議だった。 https://t.co/LK9PHDVFY5

— るり (@by2gwQpWdBxMHsr) October 3, 2019

制度が変わってまっても、途中解約できないというところにリスクを感じる方が多かったです。

返ってくる税金は再投資しよう

こんな前向きなご意見もいただきました。

これをパッと見て、掛金の繰延ができるなら少なくとも今は積み立てるメリットの方が大きいと判断できる人はiDeCo向き https://t.co/TCjYrsvH5V

— ケンシン@米国株投資 (@Kenshin_soft) October 3, 2019

税金は最初に返してもらえるんだから、別のことに使わずにそのまま再投資しておけば、もし後から払えって言われても気にならないハズですよね（気になるけどw）

こちらは控除で返ってきた税金を再投資して5%で運用出来た場合の資産額の比較です。

僕の場合、年間12万円拠出しているので、2.4万円の税金が返ってきます。
この返ってきた税金を無駄使いせず再投資すると、30年で資産は150万円もの差ができます。

iDeCoは掛金に対し2割の税金が返ってきます。
返ってくる税金を配当金だと思えば、それを再投資し高配当株投資のように運用するとiDeCoも楽しくなると思います。

2割と言っても掛金に対してなので高配当戦略ほど効率的ではないけど物は考えようです。

限度額いっぱいに拠出している方は出来ませんが、将来の控除が不透明なところがiDeCoのリスクなら再投資は有効な手段だと思います。

実は20年凍結されている税金がある

iDeCoはいい制度だと思う

ただ個人的には国を信用できてない部分があり静観してます

凍結中の「特別法人税」1.173%が完全廃止されない場合

もし凍結解除されたらリターンへの影響はでかい

人生100年時代は目先の税優遇だけでなく運用期間中のことや国のも動きも考えて行動する時代だと思います https://t.co/fADCmmv2Si

— パパ五郎@インデックス投資家 (@papagoro0705) October 3, 2019

特別法人税について心配する声も沢山ありました。

特別法人税って何？

特別法人税とは

企業年金の年金積立金に対し、法人税法上課税される税金。
企業年金制度では掛金を拠出した時点で各従業員の年金支給額が確定していないため、実際の給付時まで課税を繰り延べることとされている。その遅延利息に相当するものとして、年金積立金に対して特別法人税が課税される。

確定給付企業年金、確定拠出年金の場合は、積立金の全額に、一律1.173％の特別法人税が課税される。なお、平成32年3月31日までは、特別法人税の課税は凍結されている。

出展：企業年金連合会

特別法人税は20年以上凍結されていますが、今のところその期限は2020年3月31日までです。

2020年3月31日の時点で凍結が解除される可能性は低いと思いますが、もし解除されると積立金の全額に1.173%なので、利益の部分はかなり削られることになります。

※追記：2022年3月31日まで凍結延長が決定しています。

まとめ｜始めると後戻りできないので事前に納得してから始めよう

紹介した通りiDeCoは特徴のクセがスゴく、万人受けする制度ではありません。

しかし、このクセがマッチする人にとってはとてもお得な制度であることも事実です。
例え、受け取り時の控除制度が減額・廃止となったとしても、そもそも払うべき税金ですし、年金で運用ができるというのは画期的な制度です。

Twitterの反応ではネガティブなものが多かったですが、これは金融庁や証券会社がこの部分にほとんど触れておらず「不都合を隠している」ように見えてしまっていることが大きな要因だと思います。

ただ、制度や法律改正の可能性を言い出すときりがないのも事実で、投資の利益にかかる税金だって20年後は40%くらいになっている可能性だってあるわけです。（そうなったら恐ろしい・・）

大切なのはその可能性があることを知り、納得した上で制度を活用することだと思います。

とくにiDeCoは始めると後戻りできないので、自分に合っているのかはしっかり検証してから始めましょう。

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